こんなにある!米国株が暴落しそうな理由。

最近米国株が、暴落する可能性を書いているニュースや記事をよく見かけるようになったと思います。

今回は、その米国株が暴落しそうな根拠、及びアノマリーも含め書こうと思います。

私自身、リーマンショック直後に市場参入した身であるため実際の市場暴落を経験したことがないので、常日頃暴落は怖いと思っています。

そんな暴落を経験したことない私が、説得力もありませんが各種データと肌感覚で数年以内に大きな暴落が来ると思っております。

ただ、私は希望観測的ですが米国株はそんな暴落を跳ね除けて史上最高値を繰り返しているので短期的には心配しておりません。

株式市場市場に長く残るためにも、心構えも踏まえて、常に暴落に巻き込まれないような守備力を兼ね備えてほしいと思いあえて書きます。

FRBによる金利引き上げ。

本年2月にFRB議長がイエレン氏が退任されパウエル氏が就任いたしました。

イエレン氏は2014年から2018年2月まで就任されました。

その間イエレン氏はリーマンショック後6回ほど米国政策金利を引き上げていきましたが、米国株の上昇スピードに対し金利引き上げのスピードが遅いという声もありました。

パウエル氏に就任され、金利引き上げのスピードが速まると予想され、最近の米国債金利上昇につながってるともいわれています。

最近ではトランプの保護主義的な貿易関税を上げるなどの行動で資源価格も上昇し、インフレ圧力も金利上昇の一因とも言われています。

出典:アセットマネジメントOne

歴史上、米国金利と株価は逆相関にあるといわれていますのでFRBの政策金利の引き上げは米国株の暴落につながる可能性があります。

海外投資データバンクより

上のグラフで見てわかる通り、金利が山の頂点をつけた後に、S&P500の指数も株の谷をつけているのがわかります。

そして、イエレン氏退任日が米国株の史上最高値であるということも実に気になる点でもあります。

FRBのバランスシート縮小

昨年9月にFRBは資産縮小(バランスシート縮小)の開始を決定しました。

リーマンショック後FRBは国債を大量に買い入れ市場にお金をばら撒き市場拡大を図ってきました。

市場原理にのっとり、FRBが大量に国債を買い入れたので国債価格は上昇して低金利を維持してきましたが、ここにきてFRBは徐々にその買い入れた国債を市場に流しております。

その分、国債の価格は下がり、国債の利回りは上昇します。

イールドカーブフラット化

FRBの金利引き上げに付随する話になりますが、

イールドカーブとは短期金利と長期金利の金利をグラフ上で結べば、右肩上がりの曲線になるのがいわゆる順イールドといわれ景気が正常である状態ですが、最近イールドカーブフラット化進んでいるといわれています。

上記は米国債金利のイールドカーブになりますが、昨年よりフラット化しているのがわかります。

イールドカーブフラット化は金利の転換期に見られることがおおいので注意が必要です。

米国債の市場規模は50兆ドル超の規模、米国株式市場は約31兆6,813億ドル。

米国債は金融の1丁目1番地といっても過言ではないので、米国債の金利動向には注意しましょう。

FRB利上げによる米国民の影響

今現在、アメリカではFRBの金利引き上げ開始と同時に、クレジットカードカード滞納率が急上昇しているといわれています。米国民のクレジットカードの破綻懸念がささやかれ始めています。

さらに、現在、ディープサブプライム問題というのも発生しております。

サブプライムとは、簡単にいうと返済能力の低い人、ディープサブプライムとはそれよりさらに返済能力の低い人のことを言います。

モルガンスタンレーより

近年、ディープサブプライム向けにの貸出比率が上昇しており、第2にリーマンショックの引き金になるともいわれています。

自動車ローン市場は住宅ローン市場の10%ほどと小さな市場になっていますが、FRBの大規模金融緩和による効果は株価上昇のみならず、こういう危ない商品の急増という弊害も生んでいることも頭に入れておきましょう。

中国の債務拡大

中国はずっと前から破綻する可能性があるといわれていますが、いまだに中国は破綻していません。

そして、中国当局も水増し傾向にあるため経済指標もほとんどあてにならないとも言われています。

そんな中国ですが、あてになる指標が3つあると李克強首相が言ったそうです。

  1. 電力消費量
  2. 貨物輸送量
  3. 銀行融資

があてになるといわれているそうです。

本年の1月に中国の内外債務総規模、対GDP比で約343%

と中国共産党機関紙が報じました。

この水準が本当であれば、とっくに危険水域は超えておりとても危険な状態であるのは間違いありません。

中国が破綻すれば、世界市場に大きな影響を与えることは間違いないと思います。

不透明な中国経済を把握するために上記の3つを抑えておいたほうが中国から飛び立つブラックスワンを回避できるかもしれません。

番外編:南北首脳会談とS&P指数のアノマリー

4月28日にこのようなツイートを発見しリツイートさせていただきましたが、このようなアノマリーがあるようです。

私は、このアノマリーを見る前まで、共産主義国の市場が開放されることによって今後も資本主義経済が拡大されいいほうに向かうし、南北融和ムードになり地政学リスクも減り株も上がるんじゃないかと期待していました。ポジティブにとらえていました。

しかし、このツイートをみてふと我に返りました。

最近まで、トランプ氏が金正恩のことロケットマンとか読んだりして、空母も派遣しまくって緊張を煽ってたじゃないか。

急に、今までも北朝鮮と米国のやり取りが、プロレスのように見えてきました。

そして、陰謀論的な発言になりますが、これもアメリカのプロパガンダだと思います。何となくだけど、マスメディアが騒ぎすぎていると胸騒ぎを感じてはいたんですよね。

つまり、過去の南北首脳会談を行うタイミングは市場経済が最高の時(資本主義の成功)であり、北朝鮮の市場開放(共産国家の資本主義への政策転換)を匂わせることによりさらなる市場参加者を増やす。

しかし、それは景気拡大の延命治療にしか過ぎないため、南北首脳会談後に株が急落する

という、無茶苦茶な理由を立てましたが、これがあってるか間違っているかは、このアノマリー通りにいけば2年後にわかりますね。

信じるか信じないかはあなた次第ですw

 

また会いましょう!

にほんブログ村 投資ブログ 投資でセミリタイア生活へ
にほんブログ村

いつもクリックありがとうございます!

またクリックしていただけると嬉しいです!