ピケティの２１世紀の資本論
突然ですが、皆さんピケティ氏の「２１世紀の資本論」という本をご存知でしょうか？
その本のでは
ｒ＞ｇ
という公式がとても有名になりました。
ｒは株、不動産など資産運用から得られる利益率
ｇは所得の伸び率のことを言います。
資産運用による利益が、所得の伸びを上回れば、資産を持つ人と持たずに働く人の格差は広がるばかり。
つまり、資本主義をこのまま放置すれば経済格差が広がり続けるという理論になります。
そこで、私の独断と偏見で身近な指標によりｒ＞ｇを証明したいと思います。
東京最低賃金
まず、ｇ代表として日本の身近な指標で所得伸び率を把握するに一番いいのは、東京都の最低賃金だと考え、東京都最低賃金を昭和４８年～平成２９年までの推移をグラフ化しました。
東京労働局より
単純計算になりますが、
昭和４８年の最低賃金181.25円
平成２９年の最低賃金958円になり、４５年間の所得の伸び率は複利で計算すると、
約3.77%
仮に最低賃金で年間２０００時間で４５年間働いた人が居るとすれば（まずいないと思うが）
年収が362,500円から1,916,000円に年収ＵＰして5.2倍になっています。
昔の高度経済成長期の時代も含んでいますが、思ったより良い数字になったと思います。
しかし、インフレ率、物価上昇を加味したら賃金の上昇は感じられないほどの数値になると思います。
連続増配株代表選手コカ・コーラ！（ＫＯ）
対するはｒ代表は連続増配銘柄の代表格でもあるＫＯ
昭和48年のコカ・コーラの１株当たり年間配当金は0.01856ドル（昭和４８年のＫＯの株価は約1.5ドルなので配当利回りは12.3％）
平成28年のコカ・コーラの１株当たり年間配当金は1.48ドル（現在のＫＯの株価は45.97ドルなので配当利回りは3.21%）
45年間の増配率を複利で計算すると
10.21％
仮に昭和４８年に東京都最低賃金で２０００時間働いた同じ額である年間配当362,500円分のコカ・コーラの株を持っていた場合、時給換算すると配当所得の伸び率は下記の通りになります。
当時のドルは280円なので、年間配当は約1294.6ドルになります。
当時のKOの株価は1.5ドルで年間配当金が0.01856ドルなので、
約69752株保有（KO資産総額２９２９万円）＝年間配当金362,500円（1ドル280円計算）
362,500÷2000時間＝181.25円（昭和４８年の東京都最低賃金）
次元が違いすぎます。
平成２９年度の時給は13,059円になっており、年収換算すると
13,059円×2000時間＝２６，１１８，０００円
この時点でｒ＞ｇは
10.21%（株の所得の伸び率）＞3.77%（労働による所得伸び率）
となり、この所得の伸び率で45年後の結果は
平成29年度のKO配当金VS東京都最低賃金
13,059円（KO配当時給換算）＞958円（東京都最低賃金）
2611万円（KO配当年収）＞192万（東京都最低賃金年収）
雲泥の差になりました。
さらに株は配当金の伸びだけではなく、株価も上昇します。
今回の例でいえばKOは
昭和４８年株価1.5ドル→平成２９年株価45ドル
で３０倍になっております。
この数値を見ると、早急に株をかって、株による所得を伸ばしていった方が有利だということがわかります。
まとめ
資本主義を味方にすると将来的にはお金に困らない自由な生活ができますが、何もしないとお金に困る生活が待ち構えています。
