リーマンショック後から米国市場は上げ相場を続けて約１０年が経過しました。
アメリカでは米中貿易摩擦やメキシコへの関税をかける等の経済懸念が再燃しており、世界経済の鈍化が懸念されています。
そんな中、世界経済がリーマンショック級の景気減速が起きたときどのようにすればいいか、個人的に考えました。
リーマンショック級のことが起きると生活はどのように変わるか。
まず、リーマンショック級の景気減速が起きたらどのようなことが起きるか考えてみました。
世界市場の大暴落。
世界市場の株が大暴落します。
株が暴落するということは、株を保有している人にはかなりの損失を被ることになるでしょう。
株は売るまで損失は確定しませんが、株式で１０００万円もっている方であれば、数日の間に５００万円になりますので、精神的にもかなり厳しいでしょう。
資本主義経済では経済成長し続けなければ成り立たないという大原則があるので、超長期で株式を保有すると決め込んでいる方であれば問題ないですが、その資産が戻るまで長期の時間を要するでしょうし、確実に戻るというわけでもないので不安になると思います。
給料カット＆失業率の向上
株価が暴落すると、世の中に不景気風が流れ人々は消費を抑えるようになります。
消費を抑えると、企業の売り上げが落ちるので、会社運営が成り立たなくなり会社の存続危機さらされる可能性があります。
そうすると、会社は赤字を回避するため売り上げが下がった以上に会社の支出を抑える必要があります。
そうなれば会社の支出の大部分を占めている、人件費を削る可能性が大きく出てきます。
つまり、給料カットやリストラという手段に出るのです。
今日の日本は人手不足であらゆる職種で人手が足りていませんが、さすがに大恐慌が起きると、そうはなってないはずです。
結局、暴落の心配するところは金に落ち着く。
株価大暴落も給料カット失業率向上も結局のところお金に絡む問題なので、お金があれば全く心配することはありません。
しかしながら、そんなことをできるのは超お金持ちぐらいしかできないと思います。
大半の人はそうではないので、全員ができるリーマンショック級の暴落の備えは生活支出を可能な限り落とすことです。
生活支出を可能な限る落とすとどうなるか。
生活支出を可能な限り落としてその生活に慣れてしまえば、リーマンショック級の暴落は何も怖くありません。
リーマンショック級の暴落がきても、必要最低限度の生活になれているので給料カットされようが、資産が大きく減ってもそこまで影響がないはずです。
もし、仮に生活支出を可能な限り落として、リーマンショックに備えても、実際にリーマンショックが来なかった場合は、副産物として経済的自由が待っているはずです。
収入－生活支出＝投資に回す。（不労所得の生成）
不動所得＞生活支出
の状態になれば経済的自由の達成です。
こうなれば、なおさらリーマンショック級の暴落が怖くなくなるはずです。
不動所得もリーマンショック級の暴落が来たら減るかもしれないじゃないか！
という突込みが来そうですが、まさにその通りだと思います。
が、うまく大不況下でも安定的に配当を出し続けるの企業の株や、不動産などを不労所得の軸にすれば問題がないと思います。
特に不動産賃貸業は人間が生きていくにおいて必ず必要な、衣食住の、住を提供しているので大暴落が不動産賃貸業を衰退させるかといったら、そこまで影響がないのではないかと思います。
生活支出を下げても幸福度を下げては意味がない。
ここまで極論でリーマンショック級の暴落の備えは生活支出を下げることと言ってきましたが、生活支出を下げても幸福度を下げては意味がないと思います。
しかしながら、生活支出を極限まで下げて幸福度が下がるかといったらそうでもないと思います。
大金持ちがいきなり生活支出を極限まで下がったら、非常に幸福度が下がりそうですが、実際に必要最低限の生活をしている方が幸福度が低いと言ったらそうではないと思います。
実際に、日本より国民所得が低い国でも日本より幸福度が高いところはたくさんあります。
逆に、お金がたくさんあっても幸福度は上がっていかないとも言われています。
アンケートによると年収８００万円以上の年収があがってもそこまで、幸福度は上昇していないそうです。
まとめ
つまるところ、リーマンショック級の暴落が来たらお金の面で不安になるので、それであれば、お金を必要としないで幸福度を上げてしまえば怖くありません。
そして、経済的自由達成が付いてくるという最高のおまけつきです。
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